• 業種:食料品
  • 決算期:3月
  • 制度信用銘柄:
  • 貸借銘柄:
  • 株主優待:
president

代表取締役社長

見藤 史朗

1981年4月 西部瓦斯株式会社入社
2007年7月 総務広報部広報室長
2011年4月 エネルギー統轄本部長崎支社 佐世保支店長
2013年4月 理事長崎支社佐世保支店長
2014年4月 理事東京事務所長
2015年4月 執行役員東京事務所長
2016年6月 代表取締役社長に就任 (現在に至る)

ブランド力の高い「即席めん」の開発、製造、販売に邁進し、これからも豊かな食文化の創造に貢献してまいります。

株 価 適時開示(最新)
現在値(12/15)
2,868
前日比
-11 (-0.38%)
配信日時 タイトル
2017.11.8 平成30年3月期 第2四半期決算短信[日本基準](非連結)
2017.8.9 株主優待制度の変更(平成30年3月期分より)に関するお知らせ
2017.8.9 平成30年3月期 第1四半期決算短信[日本基準](非連結)
2017.6.27 公益財団法人財務会計基準機構への加入状況について
2017.6.27 コーポレート・ガバナンスに関する報告書 2017/06/27
事業概要・特徴

   当社は、棒ラーメン、皿うどん、ちゃんぽん、カップめんなど、即席めんのパイオニアとして、美味で高品質な魅力ある商品の提供に努めています。創業以来、「即席めんの開発、製造、販売を通じて、豊かな食文化の創造に貢献する」ことを基本方針として貫いており、皆さまからの信頼を築いてまいりました。なかでも、棒ラーメンはお客さまから絶大な評価を受け、発売以来50年を超える長きにわたり、全国のお客さまから支持されています。今後も、主力製品である棒ラーメン、皿うどんのブランド価値向上を柱とした販売強化とともに新製品の研究開発を推進するなど、皆さまの食への悦びと楽しみを支え続ける存在として企業努力を継続いたします。

   現在の即席めん業界は、消費者の生活防衛意識は変わらず、低価格志向が続くことで競争は激しさを増し、雇用の改善に伴う人手不足・労働コストの上昇もあり、厳しい経営環境が継続しています。こうした中、当社では主力製品の販売拡大を目指した結果、特に皿うどん(長崎うどん、パリパリサラダ麺、太麺皿うどん等)の販売が増加したことに加え、震災による需要増もあり売上高は堅調に推移しております。
   今後も、常に魅力あふれる商品を提供できるよう、棒ラーメン、皿うどんの販売拡大を基本戦略として新製品の研究開発を進め、販売シェアの低い関東・中部地区でのブランド力および認知度の向上を図るとともに、業務用や海外向けの販売拡大に努めることで、採算性の向上と新規需要の開拓を推進してまいります。

主要経営指標(非連結)

(単位:百万円) 2015年
3月期
2016年
3月期
2017年
3月期
売上高 7,2107,8147,973
経常利益 -228289412
当期純利益 -228297408
1株当たり配当額(円) 10.0010.0010.00
1株当たり当期純利益(円) -23.8831.1242.70
1株当たり純資産額(円) 692.91717.60757.53
配当性向(%) -41.8832.1323.41
自己資本利益率 / ROE(%) -3.404.405.80
株価収益率/ PER(倍) -16.4616.0712.30
株価純資産倍率/ PBR(倍) 0.570.700.69
営業活動によるキャッシュフロー 286538648
投資活動によるキャッシュフロー 65-34-131
財務活動によるキャッシュフロー -95-95-95
現金及び現金同等物の期末残高 9341,3421,762
2018年3月期
1Q 2Q 3Q 4Q
1,9383,830--
102159--
89132--
-0.00--
9.3269.51--
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売上高(百万円)
売上高チャート
経常利益(百万円)
経常利益チャート
当期純利益(百万円)
当期純利益チャート

 利益配分については、株主の皆様への継続的な配当と経営基盤の長期的な拡充・強化に向けた内部留保の充実を総合的に勘案して決定することを基本方針としています。

事業内容 めん類および調味料並びに菓子の製造
設立 1960年6月1日
上場年月日 1995年9月29日
資本金 1,989,630,000円
従業員数 162名
発行済株式総数 1,922,000株(2017年10月1日に株式併合(5:1)を実施)
売買単位 2017年9月27日より100株
株主数 712名
幹事証券会社 SMBC日興証券㈱
株主名簿管理人 三井住友信託銀行㈱
主要株主 西部瓦斯㈱、サンヨー食品㈱
監査法人 新日本有限責任監査法人

2017年10月1日に株式併合(5:1)を実施

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